コラム

  • 技術コラム
  • ローコード、ノーコードとは?企業価値を高めるローコード開発

    • ローコード開発

    ローコード、ノーコードとは?

    ローコードとノーコード、その違いとは

    ローコード(low-code)開発とは必要最小限のソースコードでアプリケーションを開発していく手法。そしてノーコード(no-code)開発とは文字通りソースコードを必要とせず開発していく手法です。

    もう少し具体的に説明すると、ノーコード開発ではコーディング作業を必要とせず、GUIを使用して、ドラッグ&ドロップで必要なパーツを組み合わせていきます。非エンジニアでも開発できるような仕組みが提供されていることが多いです。
    一方でローコード開発でもGUIを使用して、ドラッグ&ドロップで必要なパーツを組み合わせたりしますが、システム設計を行うような機能が整備されていたり、一部についてはソースコードを入力します。

    一見するとノーコードよりもローコードの方が手間がかかりそうな印象ですが、その分、業務内容に対応しやすいアプリケーション開発ができる柔軟性があります。ローコード、ノーコードに共通しているのが、開発・運用までのスピードが速いこと、そしてプログラミングの専門的な知識がなくてもシステム開発が可能な点です。

    ローコードとノーコードの違い

    いつからローコード開発が注目されるようになったのか?

    諸説ありますが、米国の調査会社が2014年に「ローコード開発(low-code development)」という言葉を使い始めました。

    それ以前から、プログラミングの専門的な知識がない人でも構築できるアプリケーションはずっと注目されており、1995年には専門知識なしでもWebページ制作ができるCMS(Contents Management System)が誕生し、さらに遡ると1982年出版の『Application Development Without Programmers』(著:James Martin)では、すでにプログラマーがいないアプリケーション開発の必要性について記されています。

    日本国内に目を向けると「DX(Digital Transformation)」という言葉が浸透しはじめ、デジタル技術を活用した業務プロセスの改善が求められるようになりました。各企業や組織内では様々な業務アプリケーションが使用されています。

    これまで業務アプリケーションを開発する際には、要件定義書を作成し、計画、設計、実装、テストのプロセスを段階的に進めていく、いわゆるウォーターフォール開発が中心でした。従来のこの開発手法では時間も費用もかかり、すぐにでも業務の効率化・DX化を進めたい企業にとっては、本稼働までに待つ時間が発生している状況でした。

    そこで、短期間での開発が可能なローコード開発の存在感は高まり、ローコード開発プラットフォームの導入が進んでいます。

    企業の競争力アップに貢献できるローコード開発

    中小企業にも大企業にもローコード開発のメリットがある

    短期間での開発が可能な分、初期投資の面でもコストを抑えられるローコード開発は、中堅・中小企業にとって導入しやすいメリットがあります。

    すでに多くの中堅・中小企業がローコード開発によって業務の効率化を実現しています。例えば、倉庫会社ではローコード開発によってデータ入力作業を大幅に削減。

    電子部品製造業では生産管理システムをローコード開発によってリプレースし、人為的なミスの削減に成功。不動産会社ではローコード開発で適正な賃料を導き出すアプリケーション開発を行い、残業時間を大幅に削減しています。

    大企業においてもローコード開発のメリットは大きいです。ある大手保険会社がシステムのリプレースを進める際に、顧客管理や売上などの入力画面も刷新することにしました。

    システム開発会社の担当者が、最初に10画面を見本として作成し、その後は保険会社の社員が業務に応じた入力画面を、見本画面を参考にしてドラッグ&ドロップで作成。ローコード開発による効率化は、このような内製化を促進しやすい特長も大きく影響しています。

    自治体職員がローコードツールでアプリケーション開発

    地方自治体では、ローコードツールを用いて職員自らがアプリケーション開発を行っています。琵琶湖を抱える滋賀県ではプレジャーボート適合証の申請を、郵送から電子申請に移行。管理台帳をローコードツールによって作成し、適合証などその他の帳票の作成を自動化しています。

    参照:総務省 ノーコード・ローコードツールの活用
    https://www.soumu.go.jp/main_content/000944774.pdf

    様々な業界・業種の課題をローコード開発で解決

    業種別で見たローコード開発導入のメリット
    業種別で見たローコード開発導入のメリット
    業種別で見たローコード開発導入のメリット

    導入のステップと成功のポイント

    ローコード開発システムの導入前にチェックすべきポイント

    ①セキュリティ範囲の確認
    ローコードプラットフォームの提供するセキュリティ対策の範囲が十分か否かを事前に把握します。顧客情報など重要度の高いデータと、自社内のスケジュール管理とではデータの重要性に差があるため、取り扱うデータ内容に応じてセキュリティ対策を追加する必要があります。

    ②ツールの機能の確認
    ローコード開発なら導入後もコーディング作業を加えることで調整は可能です。しかし調整可能な範囲がどの部分かを事前に確認しておくことが重要です。このツール機能の確認はカスタマイズなどの拡張性にも影響してきます。

    ③サポート体制
    ローコード開発アプリケーションを検討する企業は、その後の内製化を期待していると思います。内製化については、最初から実現するよりも、まずはトレーニングなどを受けてから実行する方が確実です。その場合、開発会社のサポート体制が大きく影響するため、事前にサポート内容を確認しておきます。

    ローコード開発を成功に導く選定基準

    選定のスタート地点として、おそらくローコードorノーコードで迷うと思います。なるべく自社の要件に沿って、カスタマイズも視野に入れて使いたい場合にはローコード開発が適しています。一方でプログラミングはもちろん高いIT知識を持つ人材がいない、多少使いにくいインターフェイスでも問題ないという場合はノーコードが適しています。

    「それなら、やはりローコード開発がよい」という場合は、さらに以下の点を選定基準にして、自社にふさわしいローコード開発ツールを選択します。

    ①操作性・使いやすさ
    ノーコードと比較するとローコードの方が操作性が高くなる利点はありますが、複雑な操作が必要な場合は教える人材も必要になります。多くの人が簡単に使えるかどうかは重要です。

    ②スケーラビリティ
    中堅・中小企業の場合、すでに活用しているアプリケーションと新しく導入するローコード開発ツールを連携し、運用するイメージを持っていると思います。その連携がどこまで可能なのか、その柔軟性も比較ポイントとなります。

    ③自社の業務にどこまでフィットしているか
    例えば少し特殊なワークフローの企業の場合は、そのフローに対応できるツールか否か。リモートワークで利用したい場合には、クラウドへの対応が可能か否か。ツールを利用する社員の数が多い場合は、権限管理がどこまでこまめにできるのか。それぞれの企業の特徴に応じたツールを選。

    ④予算との兼ね合い
    ローコード開発は、従来のスクラッチ開発に比較するとコストを抑えた導入が可能です。そのため初期費用よりも、導入後の費用がどの程度発生するかを事前に比較しておきます。

    ローコード開発の成功は導入後の運用が決め手になる

    ローコード開発は高度なプログラミング知識がない人でも、導入後に簡単なコーディング作業やドロップ&ドラッグでアプリケーションを構築・修正できます。そのため管理者側が誰がどのような操作ができるのかを明確に設定し権限を管理していきます。

    導入してしばらくたつと、ITスキルの高い人がついつい新たに機能を付け加えようとし、結果的にうまく行かず、冗長な使えない機能が加わる場合があります。

    それを防ぐためにも必要に応じた更新・アップデートは必要です。業務の変化に応じて機能を追加するなど、常に使いやすく便利なアプリケーションにしていきます。謎の冗長な機能を阻止し、適正なアップデートを行う上でも、明確に管理者を決定し、運用していきます。

    サービス資料

    青森県八戸市、山口県山口市にある拠点から ・ローコード開発事業 ・ビジネス拡張ソリューション事業(BPO) を提供し、クライアント企業さまの成長・課題解決に貢献しています。

    ダウンロードはこちら

    コラム一覧に戻る

    関連コラム RELATED CASE

    コラム一覧を見る

    関連コラム RELATED CASE

    コラム一覧を見る

    資料ダウンロード

    フォリウムのサービスやローコード開発に役立つ情報をまとめた資料を無料でダウンロードいただけます。

    資料ダウンロード

    お問い合わせ

    ローコード開発に関するお悩みや、サービスに関することなど、どんなことでもお気軽にご相談ください。

    お問い合わせ